所有している建物は財産になる

建物は所有していれば、財産となります。所有している建物は、賃貸オフィスなどの賃貸物件として運用することもできますし、売ることもできます。そのような場合、建物の構造に欠陥があったり、設備に不備があったりしては、オーナー側にとっても、借りる側にとってもマイナスになります。そのため、新築でも中古でも建物を購入する場合には、第三者に建物に欠陥がないか、建物状況を診断してもらうことが、一般的になってきています。

建物診断で重視される箇所【重要度ランキング】

no.1

水回りや電気・給湯設備機器のチェック

実際に建物を使用するにあたり、トイレや台所などで水が出る量が少なかったり、水漏れがあったりすることは一番困ることであり、入居してから一番のクレームになる箇所です。日々の生活に関わることなので、最も重視される点なのです。トイレ、キッチン、給湯設備などに欠陥がないかは、建物診断では大切なポイントです。

no.2

室内の壁面や床・天井

室内の壁面に亀裂があったり、天井から雨水が漏れたり、カビが発生したりしていないか等、チェックが必要です。壁の剥がれや腐食はかなりの不快感につながります。特にカビは天井裏や見えない部分にわたっていないか、素人でチェックできない部分は建物診断で調べてもらいましょう。

no.3

外壁や屋根などの外観

建物の外壁や屋根に著しいひび割れや、腐食、隙間、鉄筋の露出などがないかは気になるところです。ひび割れについては地震があると崩れ落ちてくる危険性もあるため、建物の劣化状態や欠陥がないかなどは、専門家による建物診断でチェックをしてもらうことをおすすめします。

no.4

耐震性

賃貸の物件を探していると、よく目にするのが、耐震構造かどうかという所です。比較的新しいマンションやビルなどの
建物であれば、耐震構造をうたっている建物は多くなっています。しかし、古い建物ほど、どれぐらいの耐震性があるのか、地震が多い地域でなくても気になるところです。

no.5

窓やベランダ

窓がアルミサッシか、木製の窓か、網戸があるのか、窓はちゃんと開くのか等もとても大切なポイントになってきます。一見、見た目だけではわからない窓の開閉の確認や、ベランダにも亀裂がないか等は、建物診断でのチェックがおすすめです。

専門家が建物診断をしてくれる

建物の劣化や欠陥などの状況を診断する建物診断は、専門業者の専門家に任せるのが安心です。専門家の診断は、精密な機器などを使用して、屋根裏や床下、天井、シンク下など、素人では入り込めない部分もチェックが入るので安心です。

将来のリスクを見極めるためにも大事な取り組み

賃貸物件のオーナーという立場としても、賃貸で借りる立場としても、トイレの水を流してみたら水量が少なくて流れないとなると、とても困るものです。設備の欠陥がある建物は早く手放したいということになったり、修理や改修にコストがかかったり、クレームの要因になります。このようなリスクを避けるためにも、借りる前や購入前の、専門家による建物診断をおすすめします。

港区の賃貸オフィスならトラブルが起きても簡単に移転できる

社内

自社ビルと違って移転しやすい賃貸オフィス

オフィスの移転は、会社の収益や家賃相場との兼ね合いで、移転をした方がメリットがある場合が多いといえます。また、日本は地震が多く、昨今揺れが激しかった地域や地盤沈下のあった地域の企業が、次々と会社の本社を移転する事象が発生しました。このような場合でも、賃貸オフィスであれば状況に応じて移転可能なのです。

オフィス移転にかかるコストは案外大きい

オフィスの移転においては、コピーやFAX、パソコンやオフィスのデスク、椅子の移動等、丸ごとの引っ越しとなると、何かと大変なものです。移動先での情報機器の再設定を含めて、オフィス移転は案外コストがかかります。港区で移転を考えている方も費用を考えて検討して下さい。

相談すれば手伝ってくれる業者がある

オフィス移転は、家具の移動だけではなく、パソコンやプリンター等の情報通信設備の再設定も伴います。営業に支障がないようにするためには、できるだけコストを抑え、短時間で移転を行うことが必要となります。そのため、オフィスの移転を丸ごと行ってくれる専門業者に依頼する方法がおすすめです。

移転先レイアウトから原状回復まで

賃貸オフィスの場合、家具の移動、情報機器の再設定、移転先でのレイアウト設計が必要ですが、出払った後の賃貸オフィスの原状回復の作業というのもまた、大変なものです。ワンストップでやってもらえるオフィス移転の専門業者に依頼するのが賢い選択といえるでしょう。

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